新田政
首都大学東京 健康福祉学部 理学療法学科
首都大学東京大学院 人間健康科学研究科 教授
理学療法士、博士(工学)
実際、臨床現場では軽い自閉症等広汎性発達障害の相談が増えている実感があります。現在、統計的には1000人に10人程度存在していると言われていますが、潜在的にはより多くの発達障害児がいるように思います。
なぜ増加傾向にあるのかについては、しっかりとしたデータはありませんが、周産期医療の発展が関係しているのではないかと言われています。近年、周産期医療の進歩はめざましく、妊婦や胎児・新生児の死亡率は著しく減少しております。
しかし、外からの刺激をコントロールする力が育つべき時期に、NICU(新生児集中治療室)では多くの外部刺激が与えられます。それが発達障害の原因の一つとなっているのではないかと考えられているのです。
以前は、「歩くことが出来ない」「座ることが出来ない」というように、症状が明らかな子供に対してのリハビリテーションが主でした。しかし最近では、発達障害が一般的に認知され始め、その捉え方も変わってきています。
学齢前期において順調に発達しているように見えても、その後、学齢期で問題が少しずつ明らかになるケースが目立ちます。出来るだけ早くその兆候に気づき、発達障害が潜在的である内にアプローチしていくことが必要となります。
コミュニケーションや学習能力の低下といった症状は、周囲が比較的気づきやすいものです。そのため、発達障害はコミュニケーションや学習能力の障害ととらわれがちですが、こういった子供たちをよく観察してみると、椅子にずっと座れないなど、姿勢保持に関して問題がみられます。
我々の調査では、発達障害児は同年齢の正常な子供に比べて、明らかにバランス機能が悪いという結果も出ています。特に学齢前期は、知的機能と運動機能が結びついており、厳密に分けてとらえることは難しい時期といえ、運動機能も慎重に評価していかなくてはなりません。
姿勢やバランスは、理学療法士の基本的なフィールドです。バランス機能を向上させ、姿勢を安定化し、運動機能を高めていくといったことは、理学療法士の大きな役割といえるでしょう。
また、発達障害を取り巻く環境は変化しつつあり、理学療法士に求められることも多様化しています。そのため、従来の専門性にこだわらず、広く疾患を理解することが必要といえます。
私自身、理学療法士ですので、現場で理学療法士として働く皆様の参考にしていただければ幸いです。
実技を中心とした分かりやすい内容ですので、映像を見て、明日からでも現場で使っていただけると思います。
作業療法士の皆様は、以前より発達障害児へのアプローチをされていますが、身体の動きやバランス機能といったところで、プログラムを作る際の参考にできる部分があると思います。
また、今回ご紹介した実技は、どれも簡単な動作ですので、特別支援学校の先生方にとっても、体育授業などのヒントになるのではないかと考えております。